高校の欠席日数は何日まで大丈夫？留年しそうなときの対策法を解説

高校の出席日数は、今後の進学や進路に大きく関わります。
「あと何日欠席したら留年になるのか」「大学受験に必要な出席日数は何日なのか」は気になりますよね。
本記事は、出席日数が少ないと感じている高校生のために、高校卒業・大学受験資格取得までの出席日数の目安と、高校に通えなくなってしまった場合の対処法をまとめました。
ぜひ参考にしてみてください。

高校の欠席日数は何日まで大丈夫？

高校の欠席日数には明確な「全国共通の上限」はありませんが、学校によって進級や卒業に必要な最低出席日数が決められており、それを下回ると留年や卒業ができなくなる可能性があります。
ここでは、高校での「進級に必要な出席日数」と「卒業に必要な出席日数」についてまとめていきます。

高校の進級に必要な出席日数

高校で留年せずに進級するためには、年間授業日数の3分の2以上の出席が必要とされるのが一般的です。
例えば、年間授業日数が200日の場合、133日以上の出席が必要となり、欠席できるのは最大67日までです。
ただし、学校によっては、4分の1（50日）や5分の1（40日）以上の欠席で進級できなくなる場合もあります。
また、遅刻3回で欠席1回分というように、遅刻・早退も欠席扱いになることもあるので、欠席はなくても遅刻や早退が多いという人も注意が必要です。
欠席日数が多いと、単位不足で留年になってしまうため、欠席が多いと感じている生徒や保護者の方は、これらの数値を踏まえて出席日数を確保しましょう。

科目ごとにも必要出席日数がある

科目ごとの欠課時数も重要で、1科目で授業の5分の1以上を欠席すると、単位が認定されない恐れがあります。
登校はしているが、授業は休んでいる・サボっているという場合も留年対象となる場合がありますので、十分注意しましょう。

高校卒業に必要な出席日数

高校卒業のためには、「74単位以上の修得」「在籍期間3年以上」「特別活動30時間以上」という3つの条件を満たす必要があります。
なお、74単位以上は必要最小限の単位数であり、全日制高校の場合は、学校によるものの、80〜100単位の修得が必要とされています。

欠席日数が何日まで大丈夫かという全国共通の数値はありませんが、単位を修得するためには各科目で定められた出席日数を満たすことが必須です。
1科目でも出席不足で単位不認定になると卒業できない可能性があります。
学校によっては、「補講による埋め合わせ」や「仮進級制度」などの救済措置があることもあるので、「欠席日数が多いから卒業できないかも」と感じている人も諦めずに学校に相談してみましょう。

大学受験に必要な日数は？

大学受験に必要な出席日数は、受験方式によって大きく異なります。
以下に、推薦入試と一般入試での欠席日数の扱いの違いをご紹介します。

推薦入試の場合

指定校推薦・公募推薦などの推薦入試の場合は、出席日数は非常に重要な評価項目です。
大学に提出する調査書には、「欠席日数」が記載されるため、大学側が人物評価の一部として重視します。
そのため、出席日数が少ないと、学習意欲や責任感へのマイナス評価に影響してしまう可能性があります。
一般的な目安としては、欠席10日以内が望ましいとされています。
また、欠席が多いと、マイナスポイントとなり、校内選考では推薦枠から外れる可能性もあります。
病気や家庭の事情など正当な理由がある場合は考慮されることもあるので、学校や大学側に相談してみましょう。

一般入試の場合

学力試験を中心とした一般入試では、基本的に試験の得点が最も重視されるため、出席日数が合否に直接影響することはほとんどありません。
ただし、面接を課す大学では欠席理由を質問されることがあり、その答え方によっては印象が悪くなる可能性があります。
また、得点が合格ボーダー付近で並んだ場合には調査書の内容が判断材料となり、欠席が多いと不利になることもあります。
一部の大学では一般入試でも調査書を得点化して評価に含める場合があるため、出願前に募集要項を確認しておくと安心です。

出席日数が足りなくなった場合の対処法

欠席日数が多く、出席日数が足りなくなった場合でも、現代の日本制度や支援環境の中では、進路や学びを続けるための選択肢は複数あります。
進路として、「高校卒業資格」を目指すのか、「大学への進学」「就職」等を目指すのかによって、とるべき選択肢は変わってくるので、自分の目指す進路に合わせた選択をしましょう。
それぞれの選択肢について詳しく説明していきます。

• 在籍校で復学支援を受ける
• 留年する
• 通信制高校に転入する
• 定時制高校に転入する
• 一度退学して再入学・編入学する
• 高卒認定試験を受ける

在籍校での復学支援を受ける

今の学校で卒業を目指したいなら、まずは在籍校で受けられる復学支援を検討しましょう。
「保健室登校」「別室登校」「放課後登校」などは、復学へのステップとして制度的にも位置付けられています。
これらは、教室に入るのが難しい生徒が別室で過ごしたり登校時間をずらしたりすることで、登校へのプレッシャーを和らげ、学習に集中できるようにする仕組みです。
支援を受けることで出席扱いになるケースも多く、無理なく教室復帰を目指すことができます。

留年する

欠席日数や成績不良によって必要な単位を修得できず、進級要件を満たせなかった場合には、学校から「留年」を言い渡されることがあります。
留年になると、同じ学年にもう一年在籍し、不足した単位や科目を履修し直して進級を目指すことになります。
その結果、同級生よりも卒業時期が1年遅れるため、学年内で年齢に差が出る点も考慮が必要です。

通信制高校に転入する

通信制高校への転入では、前籍校で修得した単位を原則として引き継ぐことができます。
転入時期も柔軟に設定できる学校が多く、学びの場を変える方法として選びやすいのが特徴です。
手続きとしては、在籍校から在籍証明書や成績証明書などを取り寄せ、転入先へ提出します。書類審査や面接、入試を経て転入学が決まります。
年度途中であっても、前籍校で修得済みの科目は単位として認定されることが多いです。
ただし、履修中で学習が完了していない科目は転入すると再履修が必要になるため、転入時期や履修状況を確認してから判断しましょう。

サポート校を併用する

通信制高校に転入した後、学習面や生活面で不安がある場合にはサポート校の利用も検討しましょう。
サポート校では、学習指導や進路相談、通学のサポートなどが受けられます。
単独で卒業資格が得られる施設ではありませんが、通信制高校の学習をスムーズに進めるための環境として有効です。

定時制高校に転入する

定時制高校への転入は、通信制高校と同じく、在籍校で修得した単位を原則引き継ぐため、学びを途切れさせずに高校卒業を目指せます。
ただし、転入にはいくつかの条件があり、募集枠に欠員があること、学科が一致していること、居住地や転入時期が条件を満たしていることが必要です。
手続きとしては、在籍校で在籍証明書や成績証明書などを用意し、転入先へ願書を提出します。
面接や選考が行われる場合もあるため、募集要項を確認して準備を進めましょう。
時間割が柔軟に設定されているため、昼間に働きながら通いたい人や、自分のペースで学びたい人にとって有効な選択肢といえます。

再入学・編入学をする

学校に通えなくなり一度退学した場合でも、再び高校卒業を目指す方法として「再入学」と「編入学」があります。
「再入学」は、同じ学校に再び入学して1年生から学び直す方法です。
慣れた環境で再スタートできるため、新しい学校生活への不安が少なく、授業や校則にも馴染みやすいのが特徴です。入試が不要な場合も多く、手続きが比較的スムーズなのもメリットです。
「編入学」は、別の学校に入り直して卒業を目指す方法です。前籍校で修得した単位は、転入先の学校で認定されれば引き継ぐことができますが、学科や履修内容が異なると再履修が必要になる場合もあります。
学びたい内容や学校の雰囲気を変えたい、新しい環境で高校生活をやり直したいという場合に向いています。

高卒認定試験を受ける

出席日数が足りず進級や卒業が難しい場合、中退したあとに「高卒認定試験」を受けるという選択肢もあります。
高卒認定試験は文部科学省が実施する国家試験で、高校卒業と同等の学力を証明できるものです。
合格すれば大学・短大・専門学校の受験資格が得られ、進学の道が開けます。
通信制高校や定時制高校のように単位を積み重ねて卒業を目指すのではなく、必要科目の試験に合格することで「高卒と同等の学力を証明できる」方法です。
高校卒業資格そのものではありませんが、就職や資格試験では「高卒程度」として扱われるため、高校を卒業できなかった人でも希望の進路を目指すことができます。

高校の欠席日数はいくつで進級・卒業できなくなる？｜まとめ

高校では、欠席日数が多いと進級や卒業に必要な単位を修得できず、留年や卒業できない可能性があります。
年間授業日の3分の2以上の出席が必要とされることが多く、1科目でも出席不足になると単位が認定されない可能性があります。
大学受験では、特に推薦入試で欠席日数が重視され、欠席が多いと不利になる可能性があります。
一般入試では直接の影響は少ないものの、調査書を得点化する大学や面接で欠席理由を問う場合もあるため注意が必要です。

もし欠席が増えて進級や卒業が難しくなった場合は、在籍校での復学支援、留年、通信制・定時制高校への転入、高卒認定試験など、複数の進路があります。
早めに学校へ相談し、自分の進路や状況に合った方法を選ぶことが大切です。